エピソード722の感想一覧

[一言]
ネタの提供
肥前国とスペイン国の講和について

肥前国とスペイン国の関係形成の過程
　１５７１年４月に起きた第一次スペイン戦では、スペイン国から宣戦布告もなく肥前国領フィリピンが襲撃され、これを肥前国の防衛部隊が迎撃を行い殲滅した。第一次スペイン戦により肥前国はスペイン国に対しての信用が完全に失墜したため講和の打診をせず、スペイン国も黄色い猿と考える日本人の国に敗北したことにより講和の打診をしなかったため両国間で講和交渉が発生せず、戦争状態が続いていると考えられる。この状態は１５８５年現在に至るまで変わらず続いている関係である。
　スペイン国から肥前国への講和交渉の打診もなくそのまま時が過ぎて１５７８年６月に起きた第二次スペイン戦では、スペイン国の肥前国領フィリピンを奪取するために編成した大艦隊がスペイン国領フィリピンに駐留していたところを肥前国の連合艦隊と美濃国の艦隊が攻撃し、これを殲滅した。この結果、スペイン国はフィリピンの全領土や小笠原などの領土を損失するとともに東南アジアやオセアニアに対する直接的な影響力を完全に損失した。肥前国はフィリピン全領土や小笠原などを領有し、東南アジアやオセアニアにある海外領土と日本列島間の海上戦略を強化したことにより影響力を増大させた。
　第二次スペイン戦が終結してから両国は直接的な攻撃を行っていないが、肥前国はポルトガル国を経由して欧州諸国に肥前国統治領の東南アジアやオセアニアで生産した特産品を輸出し続けており、貿易によって経済発展をするともにスペイン国が同地域を領有した場合に肥前国と同一の商品を欧州諸国に販売しても価格競争が発生することにより領有するメリットが下がると共に肥前国と戦争が発生することで損得の損の比率を増やしている。

スペイン国の影響に対する肥前国陸海軍の現状
　肥前国のフィリピン地方には南方方面軍第七師団と南遣第一艦隊と南遣第二艦隊が駐留し、ニューギニア地方には南方方面軍第八師団と南遣第四艦隊が駐留している。また、各地域では海軍沿岸警備隊の拡大や連絡艦通信網の整備をして防衛力や通信能力を強化し続けている。
　これらの軍備拡大の意図は当初はスペイン国の侵攻に備えるためであるが、その他の行政としてスペイン国以外も想定した地域防衛・海上と陸上の治安維持・道路や港湾施設などのインフラ整備・内陸部の通信網整備・農地拡大の補助・学校教育の補助なども担っていると考えられる。
　しかし、各地域が成長し続けていることによりその他の行政の重要性が上昇し続け、スペイン国が各地域に侵攻してく兆候がないためスペイン国への防備の重要性が固定化され、相対的にスペイン国への防備の重要性が低下していると考えられる。
　そのため、スペイン国と肥前国の関係はスペイン国が東南アジアやオセアニアに再進出しようとする気配を出さなければ肥前国陸海軍にあまり影響がないと考えられる。

スペイン国の影響に対する肥前国経済の現状
　肥前国の経済は国内産業と貿易によって成り立っている。肥前国の国内産業は海外領土を含めた全領域で行われる農業・林業・漁業などの第一次産業と、通信網・道路網・鉄道網・港湾施設・造船所などのインフラに関係する整備と鉱業・製造業・食品加工業・造船業・建築業などの第二次産業が発展してきている。さらに、第一次産業と第二次産業の発展と物流網の整備と陸海ともに良好で安定的な治安状況によって商業・金融業・医療・教育・輸送業・外食産業・娯楽業・観光業などの第三次産業も急速に発展して来ている。
　肥前国の貿易は自国の海外領土含めた領土とポルトガル海外領土を補給拠点として北アメリカの一部・北アジア・明国を除いた東アジア・東南アジア・オセアニア・南アジア・西アジア・アフリカ・ポルトガル本国などの広大な貿易網を拡大させて発展してきている。この貿易網では近海の貿易は中小国も参入しているが大洋をまたぐ長距離の貿易はポルトガル国と肥前国の寡占状態であり、北アジアと北アメリカの一部の貿易は肥前国が独占している状態である。
　近年の肥前国統治領では安定した統治による人口増加と内需の拡大によって国内産業が大きく成長している。また、肥前国統治領では人種や職業等の差別禁止と政教分離などの法律が施行されていことにより、一般人に徹底されているかは兎も角として犯行に及んだ場合は法律で罰せられる体制が存在するため、迫害されている人々にとって一種の安全地帯となり外国人帰化人口が年々増加している。これにより、ますます人口が増加して国内産業が成長していくことになる。もしかしたら、すでにポルトガル国経由で肥前国統治領へのユダヤ人の大移動が発生している可能性がある。
　上記からわかる通り、肥前国の経済にはスペイン国との直接的な関係が全くなく、経済的な影響力が皆無といえる。

肥前国とスペイン国との講和の可能性
　仮定としてスペイン国が肥前国に講和交渉を申し込むと考えてみる。肥前国は「肥前国とスペイン国の関係形成の過程」からわかる通りスペイン国に対する信用が無いため条約を遵守するか疑問視しており、「スペイン国の影響に対する肥前国陸海軍の現状」と「スペイン国の影響に対する肥前国経済の現状」で述べているようにスペイン国と講和しなくて現状維持が続いても経済的・軍事的な影響がないため講和すること自体には大きなメリットを感じないと考えられる。スペイン国からの講和を受け入れるには、肥前国が出す条件をスペイン国が受け入れる必要がある。　
　肥前国がスペイン国と講和を決定する場合に考えられる条件や要素として大まかに自国の利益・ポルトガル国との関係・欧州諸国の将来についてがある。

　自国の利益については、前提条件と利益追求に大別することができる。前提条件として、現在の肥前国が領有している全領土をすべて認めることである。
　利益追求として、北アメリカ大陸の領土割譲とスペイン国との貿易がある。スペイン国との貿易はそのままの意味であるが、北アメリカ大陸の領土割譲は史実のアメリカとカナダの領土からとする。そのため、現在のスペイン国が植民地支配を実施していない土地であり、領土の割譲というより肥前国新領土の承認の方が意味が近いため追い詰められている現状では認める可能性がある。下記の第一領土要求案と第二領土要求案に領有する土地と理由を示す。なお、要求した領土はスペイン国が認めなくても肥前国領にすること自体は可能であり、スペイン国が対価として差し出せるもので最大の価値かつ領土の手続きだけで終わる低額のものは現状ではこれしかないことが考えられる。

　ポルトガル国との関係は軍事と経済と欧州諸国との関係に大別して考えることができる。軍事に関しては、スペイン国領アメリカ大陸で肥前国軍からの防衛に割いていた戦力と資金が欧州に移動されるが、スペイン国はしばらくの間は欧州諸国の泥沼の戦争と対立に浸かっているため軍事的な影響はあまりないと考えられる。
　経済に関しては、肥前国がスペイン国と貿易をする場合に欧州諸国で発生する肥前国輸出の同一商品による価格競争が考えられる。これは、肥前国がスペイン国に輸出する商品に輸出関税をかけて販売価格を調整すればポルトガル国経済に大きな影響は与えないと考えられる。
　欧州諸国との関係に関しては、アメリカ大陸やインド太平洋地域の海外領土と海外貿易を欧州諸国から防衛するために宗教的な問題とは別にスペイン国と手を取り合う可能性がある。

　欧州諸国の将来については、このままスペイン国と講和しなければ史実よりも没落が速くなるとともに欧州諸国が植民地政策に乗り出す速度も早くなる可能性がある。それを回避するために、大日本国政府における甲斐国のように台頭してくるポルトガル国以外の欧州諸国の足を引っ張らせて妨害するためにスペイン国と講和して貿易を行うことは十分に可能性がある。


第一領土要求案
　カナダのユーコン準州・ブリティッシュコロンビア州・ノースウエスト準州・アルバータ州・サスカチュワン州と、アメリカのアラスカ州・ワシントン州・オレゴン州・カリフォルニア州・アイダホ州・モンタナ州の一部・ワイオミング州の一部・ネバダ州・ユタ州・コロラド州の一部・アリゾナ州・ニューメキシコ州の一部等を第一領土要求案とする。これらの領土が選ばれた理由は、豊富な資源があり海岸線を確保して港湾都市を築くことで貿易や軍事の拠点を建設できるからである。また、ロッキー山脈以西と山脈の終点や脆弱部をカバーする領土を設定することで地理的連続性を保ちながらスペイン国を含めた欧州諸国からの有利な第一防衛線を形成するためである。

第二領土要求案
　第一領土要求案の領土に追加したカナダのマニトバ州・ヌナブト準州等と、アメリカのモンタナ州・ワイオミング州・コロラド州・ニューメキシコ州・ノースダコタ州・サウスダコタ州・ネブラスカ州・カンザス州・オクラホマ州・テキサス州・ミネソタ州・アイオワ州・ミズーリ州・アーカンソー州・ルイジアナ州等を第二領土要求案とする。これらの領土が選ばれた理由は、豊富な資源が存在して将来的な開発ポテンシャルがあり、ヌナブト準州とミシシッピ川を用いてロッキー山脈に次ぐ第二防衛線を形成できるからである。
　この領土は敵勢力に突破されることを想定した緩衝地帯の側面を持ち、しばらくは第一領土要求案の領土を開発しつつ第二領土要求案の領土に存在する現地住民を経済的にとりこんでいき、最終的に自治を条件に取り込んで完全な統治下にすることが考えられる。肥前国の行政やインフラ整備が第二領土要求案の領土に及んだ時に初めて第二防衛線が真価を発揮する。
　この時代の敵として想定される欧州諸国の兵站能力では第二領土要求案の領土を超えながら原住民との戦闘を回避若しくは行いながら第一防衛線に到達すること自体が困難であるため、緩衝地帯としての能力は高いと考えられる。原住民が近隣集落や肥前国に敵発見の通報を行うようになればより一層緩衝地帯としての価値が高まると考えられる。