エピソード792の感想一覧

話のネタの提供

身分制の衰退
　肥前州では、法律上では身分差は存在しないが過渡期のため武士と農民や漁民などの間には慣習的な身分差がまだ存在していると考えられますが、民間企業や官庁、特に実力組織に勤務してる大体の人は実力主義のため、いずれ慣習的な身分差も消失していくと考えられます。
　その肥前州の制度を基に大日本国が構築され、大日本国省庁の職員も肥前州官庁に研修に派遣されて実務経験を積んで各省庁に配属されるため実力主義の気風が広がっていると考えられます。
　上記の様に大日本国建国によって司法立法行政を国が担うようになり、官民ともに実力主義が蔓延することで公家等の廷臣の身分や存在意義が揺らいで疑問視されるようになると考えられます。特に、昔は大きな勢力を誇っていた宗教勢力は、政教分離の原則の導入、寺領の剥奪、領主的(司法立法行政や軍の保持等)権力の剥奪、所有権益の剥奪若しくは民間への開放、宗教活動以外の収益への民間同様の課税、税金の監査等であっという間に文化の一つになってしまったことが大きいと考えられます。これによって類似事例が作られ、宗教関連の権益がなくなってしまったことでその分の財力や権力の源がごっそり無くなったためであると考えられます。

旧体制の整理
　旧体制の勢力のうち、大名や国人、豪族等の領主やその家族はおおよそ自治体の首長や役所、中央省庁、軍や警察等の実力組織に適応しました。また、肥前州の国家元首である純正が商人に委託しているとはいえかなり多種多様な商業に関わっていたり、農業や工業、技術開発等多岐にわたって直接的に関わっていたため、何かをするにしても心理的ハードルが低かったのも大きいと考えられます。学校が普及し始めたことも追い風だったと考えられます。
　旧体制勢力のうち宗教勢力は上記のとおりまだ食べていける状態ですが、肥前州や大日本国の影響を一番最後に受けた公家等の廷臣が大変と考えられます。肥前国が肥前州になったり、日ノ本大同盟が大日本国になる前に時流を読んでどこかの州にいって学業を修めて民間や官庁に就職したり結婚して生活基盤を築くか、天皇を補佐する組織に入れなかった場合、かなり大変な生活になる可能性があります。肥前州程でなくても他の州でも学校が普及しているため、学校教育を受けていない廷臣は民間よりも能力が低いということもあり得ます。不幸中の幸いは、肥前州では多民族国家で移民を受け入れており、科学技術の進歩が速いため年を追うごとに教育内容が拡充されてる関係で夜間学校や通信学校が普及しているため、途中で学業を修めることが出来る体制が存在することです。

話のネタの提供

肥前国省庁の歴史とその特性
　肥前国の省庁は、その前身である沢森家臣団のころから戦国の世界で生き残るために家格、血縁、身分等を評価基準から排除し、個人の能力や実績等から役職や昇進を決定していた。また、省庁は当主である純正（当時は沢森政忠）の前世における官僚機構の問題点を改善した組織を理想とする官僚機構構想に基づいており、最初期から官僚は専門家の集団と位置付けられていた。この官僚機構構想に基づいて、自国領土が拡大して官僚機構が肥大化するたびに省庁再編を実施し、既存省庁からの分離独立や統合等の整理と新設を行い、専門の省庁や部署等を設置していった。さらに、海外領土が増加するに従い多民族を前提とした組織が指向されはじめ、より実力主義や専門性の性格が強くなっていった。

　肥前国の省庁は、殖産方・技術方やその後継の工部省を前身とした農林水産省、経済産業省、国土交通省、通信省、陸海軍工廠、科学技術省等の省庁やその派生が大半であり、また、ほとんどの大学や研究所、多くの民間技術者や企業等の育成に深く関係していた。省庁間の協力関係や出身大学等を考えると、殖産方・技術方やその後継の工部省は省庁形成に関係していない省庁は存在しないと言い切っていいほど肥前国の省庁形成に絶大な影響を及ぼした。そのため、肥前国の省庁は理系の人が多く合理性や効率性を重視し、中長期的な視野の広い思考も得意とし、科学的思考を基として現場主義や実践主義等の思想を根幹とする組織が出来上がっていった。

　上記のような経緯のため、肥前国省庁は官僚のみならず大臣等の幹部も能力や実績で決定され、大臣等の幹部と現場との距離がかなり近いことが伝統になり、現場の仕事と大臣職を兼務することも珍しくない組織が形成された。また、一時期は複数の省庁が関係する案件で責任の所在が不明となる等の縦割り行政になりかけたが、最初期から横の連携が強いため、省庁横断的な専門班を設置する方針を迅速に決定する事ができ、組織の硬直化を防ぎつつ官僚制の逆機能の問題を解消し、効率的な組織を築き上げていった。

大日本国の省庁
　今までは肥前州の省庁が大日本国の省庁機能を代替していたが、肥前州以外の各州で人材育成が進んだことで大日本国省庁から肥前州の省庁機能を分離して独自に省庁を運営していけるようになってきた。
　大日本国省庁は連邦政府の省庁のため、その機能は各事業に対応する各州の省庁に交付した連邦予算の監督や技術支援をしたり、規制や治安維持を実施することである。しかし、肥前州が納めた国税や受け取るはずの交付金のほとんどが肥前州以外の各州の財政支援として支払われるため連邦予算を受け取っておらず、技術支援の技術の提供元は肥前州である。そのため、大日本国省庁が管轄する範囲は実質的には日本列島から肥前州（冊封国である琉球王国を含む）を除いた各州に限定され、肥前州を管轄する仕事は年次調査と報告を受け取るのみとなっている。