感想一覧

[気になる点]
現在の小佐々の石高と人口はどれくらいでしょうか。
石高は収穫した米の数量を表します。土地の広さではなく米の生産量によって土地の人口扶養力とそれによる軍の動員数の他に米本位制があることにより経済力もわかるため国力を測る指標になっていた。
しかし、小佐々領内の流通網整備・治安の安定・純正の食事への働きかけによって主食が米の他にパンや麺類やいも類が増え、それ以外も肉類・卵類・魚介類・野菜類・果物類・乳製品等が食べられるようになったことで、食事の中の米の比重が史実と違い大幅に変化した。
また、貨幣の流通を増やしたことにより貨幣経済の比重が高まるに伴って米本位性の比重が下がった。産業の第二次産業と第三次産業の比重が高まってくるため米本位性の比重低下はより顕著になってくる。
上記により、石高では土地の広さ・食料生産量とそれに伴う人口扶養力と軍の動員数・経済力等の国力の指標として正確に使えなくなった。そのため、小佐々では石高を用いた間接的な数値ではなくそれぞれの食料生産量が何トンや貨幣でいくら等の直接的な数値で運営していますか。また、石高の重要度はどれくらいでしょうか。
[一言]
ネタの提供


労働政策
労働者の生活と雇用の安定、福祉向上の実現を図ることを目的に労働政策を行う。
そのためには、民間の仕事が増えるまでの雇用は公共事業・公務員職・小佐々領未開拓地入植事業で支えなければならない。
また、史実のように企業が労働者に低賃金かつ過酷な労働を強いる可能性が高いため労働諸法令を制定しなければならない。


第一次産業の余剰労働人口
技術力が向上することにより土地辺りの運用人数が少なくなっていき、とりわけ第一次産業の農業が顕著になってくる。そのため、希望する余剰労働人口を支援つきで小佐々領未開拓地に移住させて失業者対策・食料対策・未開拓地入植事業として行う。また、林業や畜産業も土地の広さに限界があり、一定の人数を満たしたら労働人口が余ってしまうため同様に行う。
大きな土地を所有して高収入も夢ではないためそれなりに希望する人数がいると考える。

公共事業後の仕事
土地が限られているため農地や鉱山の開発は小佐々の統治期間が長いほど終息し、生産効率を高める段階に入る。同様に道路や通信や治水も小佐々の統治期間が長いほど終息し、保守と道路拡幅などの機能強化のための改修を行う段階に入る。
そのため仕事がなくなった公共事業従事者の仕事の選択肢として、新たな公共事業(鉄道)・拡大し続ける公共事業(港湾施設と造船所)・統治期間が短い場所(佐渡や越中)の公共事業・公務員・公共事業以外の民間の仕事・未開拓地入植事業などがある。

新たな公共事業
新しい公共事業として鉄道網の整備が行われる。鉄道整備が優先される地域は、既存の公共事業が終了して余剰労働人口がある場所・林業や鉱業等の原材料生産地・工業地帯・人口が多い場所・人や貨物や魚が集まる港などが考えられる。

拡大し続ける公共事業
拡大し続ける公共事業として港湾施設と造船所の新規設置と大型化・大規模化がある。
他国海軍に勝つためと海上交通路防衛のために海軍や海上検非庁等の艦艇は大型化し続けるが、民間船舶も大量輸送と遠洋漁業をするために大型の貨物船と漁船が必要になっていく。そのため、エスカレートしていく大型化に対応する船舶の要求を満たすために造船所も同様に大型化していく。
しかし、造船所で大きな船舶を建造してもそれに対応できる港湾施設がなければならない。また、拡大する人口と貿易を支えるために大量の貨物船や漁船等の船舶が利用できる規模にしなければならない。
上記のことから港湾施設と造船所は大型化・大規模化し続けなければならない。また、船舶の修理・改修をするためにも造船所が必要なため、増え続ける船舶に対応するために造船所も増え続けなければならない。

公務員の仕事
公務員には地方公務員と国家公務員がある。その中の警察職員・消防職員・海上検非庁職員・陸海軍(海兵隊)職員・領内情報局職員・刑務所職員・情報省職員・領土安全保障省職員等は組織の規模に合わせた人数に拡充する段階である。実務を担う者だけではなく事務を担う者も並行して拡充しなければならない。また、女性の公務員が必要になってくるため拡充しなければならない。

職業開発
学校関係のネタの提供より
労働者に対し、職業に必要な技能や知識を習得させることにより、労働者の能力を開発し、向上させるための訓練を長期間及び短期間の訓練課程のものを行うための施設を設置する。
また、公共事業と公務員職によって雇用を支えられている間に就労を支援する施設を整備しなければならない。

労働諸法令
これから産業革命に入り、企業の労働条件が問題になってくる。そのため、下記の労働に関する法律を策定していく。
労働者が団結して賃金や労働時間等の労働条件の維持・改善や職場環境の向上を目的に、会社と対等の立場で交渉できるようにする法律(労働組合法)を策定する。
また、雇用契約・労働時間・休日・休憩・年次有給休暇・賃金・解雇・就業規則・書類の保管等の労働条件の最低基準を定める法律(労働基準法)を策定する。
さらに、使用者と労働者の間で争いが生じた際、二者間での解決ができない時は間に労働委員会等の外部組織が入って解決することを定め、他にも安全保持施設の正常な維持や進行を阻害する争議行為の制限または禁止する法律(労働関係調整法)を策定する。
加えて、最低賃金法・労働契約法・労働安全衛生法・職業安定法・男女雇用機会均等法・育児・介護休業法等の法律を策定し、労働の法律違反を厚生労働省管轄の労働基準監督署で取り締まる。

[良い点]
おおおー！
既に改変されてる？
とか
木綿の縦帆？
とか
この人、本当にこの時代の人なの？
とか
伏線はいろいろあったのに、親子転生とか、その発想はなかったです！
すごい！！

[一言]
ネタの提供
貿易の更なる振興と小佐々領に他国の商人を誘致すると共に、敵国商人の戦争協力度を下げさせることを目的とする。

海上保険制度
船舶が座礁したり、海賊に襲われたりなどして船や積み荷が失われた時に、それを補填する制度を導入する。適用範囲は国民だけではなく外国人(外国国籍)も含むこととする。当然利益は上がらなければならないが、事実上の小佐々の寡占状態になるので儲からないはずがない。
保険は戦争状態になった時は全て停止してしまう。これは保険に加入した外国人商人たちに小佐々に対する戦争への出資を躊躇させる方策である。
この制度は小佐々の国家財政が破綻しない限りはほぼ確実な保険になることから、貿易商人ならば保険に加盟しない手はない。
保険制度を導入すれば、中国やスペインと共に東南アジア諸国等の商人の一部は確実にこれに加入する。各国の内政に介入する足掛かりとしても、牽制としても有効なカードとして機能する。

貿易会社
貿易商人たちの組合を統合させ、名前は小佐々貿易会社とし、各海ごとに〇〇海貿易会社とする。各海の基本資金は同じとし、それぞれに社長・経営者を設けて競わせる。各海ごとに分ける理由はそれぞれの扱う商品や船舶の種類、商売敵が異なるからである。
会社は株式会社とし、株式の51%は小佐々から出資するが、それ以外は民間や外国を含めて社会全体から資本を集める。
貿易会社に加入できるのは小佐々の国民だけとする。加入の特典として保険が少しお得になったり、関税上の待遇をよくする。

[気になる点]
第606話　新型戦列艦の就役と艦隊編（1574/8/17）では第5艦隊には戦艦筑波・生駒・鞍馬・伊吹と書いてあり、小佐々家統治機構・軍編成概要（忘備録）では第51戦列戦隊（51bd）　74門戦列艦　八島（旗艦）・三笠・朝日・初瀬とありました。

これはどちらかの名前を間違ってしまって、間違ってしまった方は第1・2・3艦隊のいずれかの戦艦の名前ということでしょうか。

[気になる点]
檄を飛ばす。準備ができた艦から順次出港だ。二週間の演習を終えたばかりなのに気の毒だが、敵は待ってくれない。
激励では？
檄を飛ばす
×元気のないものに強く刺激・指示・命令を出す
○自らの意見を広め、大衆に同意を求める

[良い点]
第600話おめでとうございます。
継続は力なりですね、1000話目指してください。

[気になる点]
小樽に、艦船の整備が可能な湊を整備している。
スッキという地より順次整備しているのだ。
各集落は、まずは100人程度を第一次入植者としている。
小樽は500名だ。

作中から抜粋した上記から、スッキを含む各集落の規模が100名程度であり模小樽は500名であることが読み取れる。この事からスッキ以外にも複数の100名規模の集落があることがわかる。


各集落はスッキから小樽までの沿岸部一帯が第一次入植地ですか。
また、それ以外の北海道・樺太・千島列島等の沿岸部に入植していますか。

[一言]
「生きず待っている」はいい得て妙だが
「いき」が「つまって」「いきづまる」ので
「行き詰まっている」が正解だと思います。

[気になる点]
スペインは小佐々に宣戦を布告しましたか。
また、スペインは小佐々と講和しましたか。

[気になる点]
未来に多大な影響を及ぼす東北地方への対応はどの様にするのでしょうか。


東北地方の対応ルート例

領有して早期開発ルート
他の東北地方への経済・軍事的な橋頭堡とすることができる。経済的に衰退せずに技術力と物量で成長できる。完全領有化又は連邦若しくは連合による日本統一時に格差が小さくなる。

外交による服属
内政に直接的にヒト・モノ・カネを注ぐことができる。

戦争による服属
内政に直接的にヒト・モノ・カネを注ぐことができる。日ノ本大同盟と朝廷に対して外交的配慮が必要になる。


同盟関係を通して緩やかに開発して友好国化ルート
他の東北地方への経済・軍事的な橋頭堡とすることができるかもしれない。米本位制から脱却しないと経済が一時的に成長するが緩やかに衰退していくため利害が対立しても致命的ではない。

経済・軍事同盟
内政に間接的にヒト・モノ・カネを注ぐことができる。軍事的な影響を及ぼすことができる。友好関係を持つことができる。

経済同盟
内政に間接的にヒト・モノ・カネを注ぐことができる。友好関係を持つことができる。


外交や通商関係を通して緩やかに開発を促して友好国の基盤にする
他の東北地方への経済的な橋頭堡とすることができるかもしれない。米本位制から脱却しないと経済が一時的に成長するが緩やかに衰退していくため利害が対立しても致命的ではない。

通信国
正式な国交が存在するため外交をしやすい。

通商国
正式な国交が無く、通商関係のみだが、往復する船舶で国の使節を派遣して外交関係を持つ余地はある。


関係のタイミング待ちや放置
外交関係を持ちたいがタイミングが良くない若しくは外交関係を持つことが不利益になる場合は関係を持たない。経済発展した領域に領民流出や戦争で潰される可能性がある。

無関係
間接的に関係が発生するかもしれないが、直接的な関係は持たない。
等