感想一覧

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連邦直轄地は負債
　連邦直轄地（大日本国の蔵入地）と言えば聞こえはいいが大日本国加盟国の国土に比べれば開発の進んでいない未開拓地の連邦直轄地の場合、インフラ整備や行政・警察・陸軍などの大きな費用が掛かることにより大日本国政府の支出増加となるため、南下野と南常陸の連邦直轄地化は自国領の開発を優先したい大日本国政府議員から嫌厭される可能性がある。
　大日本国政府は現状でも大阪城の建築・健康診断と検疫システムの整備・街道と港の整備などの大きな費用が掛かるものを始めたばかりであり、海上保険と貿易会社・賭博場と競馬などの収入になるものも始めたばかりでありようやく形になってきた状況である。さらに、肥前国により経済発展をしなければ人口が流出する状況に追い詰められているため、自国の財源の確保が重要な状況である。
　このような中で、大日本国政府加盟国のどこかの国が南下野と南常陸を統治すると考えたとき、北条領は近いが減封されたばかりで不適切であり、里見領も近いが当主が代替わりしたばかりであり元の領地や財源も比較的小さくて官僚機構も脆弱なため大きな負担となる。他の国は飛び地となり統治が難しく近畿地方や中部地方などの土地と異なり投資をすれば楽に儲かる訳ではないため自分の既存領地に投資した方が得と考え辞退すると考えられる。
　そのため、南下野と南常陸は負債と考えられて押し付け合いになり、結果的に肥前国統治領である常陸の佐竹領と下野の宇都宮領に近くて財政に余裕があり、飛び地の統治の実績があり官僚機構が整っている肥前国が統治するようになると考えられる。南下野と南常陸を領している有力国人の中からそれぞれの国の代表として統治させることも考えられるが、代表の力が国人相当でしかなくほかの国人との圧倒的な力量差がないため領地全体の統治が難しく、いまだに大日本政府に加盟していない東北地方の大名や国人が存在していることにより確りした軍事力が必要になるため、国人を代表とする統治は採用されないと考えられる。

[一言]
ネタの提供
・北方開拓地と南方開拓地の国土開発状況。どこの地域まで開発の範囲が進んでいるか。何年までにどこまで開発を進めるか。
・北方開拓地と南方開拓地の現地人の生活状況や統治責任者などの状況。
・北方開拓地と南方開拓地の開発による周辺地域からの移住状況、貿易状況、外交状況。
・南方開拓地の海賊対策と沿岸防衛のための海軍沿岸警備隊の拡大。
・肥前国の友好国もしくは友好部族の東南アジアやオセアニアと南方探検艦隊と衝突した国や部族の状況。
・オーストラリア地方とニューギニア地方の内陸部の地形、資源等の探検状況。
・オーストラリア地方とニューギニア地方以東のオセアニアの探検、入植。

・肥前国の最新の貿易状況。貿易を可能としている範囲はどこまでか。
・肥前国の貿易の方針として東南アジア全域への拡大とオセアニア・南アジア・西アジアへの進出。
・南アジアや西アジアとの肥前国の貿易にかかわる外交の状況。特にオスマン帝国、サファヴィー朝、ウズベク・ハン国、ムガル帝国など。

・肥前国へのユダヤ人の移住。
・スペインやポルトガルからの形式上の奴隷として過酷な現状から逃れるために肥前国への移住。
・明国の未来を察した人たちの肥前国領への移民。特に情報を集めやすい立場にいる商人や関係のある人。

・肥前国の内需拡大の状況。様々な文化が混じった食料事情、衣服、娯楽、スポーツ等の国民の生活状況。恐らく、果実・砂糖・牛乳・小麦粉などの低価格化と安定供給により菓子の急速な発展と普及が考えられる。
・肥前国の内需活性化のための中小企業庁・金融庁の設置。
・肥前国の産業革命による環境汚染に備えた環境庁もしくは環境省の設置。
・九州地方・四国地方・中国地方・沿海州・北海道・千島列島・樺太・カムチャッカ半島・アラスカ・台湾地方・フィリピン地方・ニューギニア地方・オーストラリア地方・アフリカ地方などの全体と各地方ごとの総人口、毎年肥前国に帰化する人口、外国人労働者（大日本政府非加盟国の日本人含む）人口。
・肥前国国内の各地方の道路、鉄道、海上交通、通信の整備状況、整備計画。

・各大臣や陸海軍将兵の仕事の状況、生活、苦労話。特に、開拓による領土拡大の影響を受けやすい内務省・農林水産省・経済産業省・国土交通省・厚労省・領土安全保障省と急速な時代の移り変わりに対応する司法省など。
・陸海軍航空隊、空軍、空軍工廠、空軍警備隊の設置、設置状況、苦労話。
・陸海軍航空隊と空軍に気球の操縦士はもちろんのこと整備士の兵科を設置する。
・蒸気機関の発達により海軍が動力船を持つようになったため機関科の設置。機関科の指揮権、階級、給与、待遇、養成課程などの策定。海軍機関科問題を起こすわけにはいかない。
・蒸気機関の発達により陸軍が戦車はともかく自走砲、砲牽引車、戦闘工兵車、架橋戦車、ブルドーザーなどの建設機械等の操縦士はもちろんのこと整備士の兵科を設置する。また、その研究開発。

・大日本国政府加盟国の食料事情、衣服、娯楽、スポーツ等の国民の生活状況。
・大日本国政府非加盟国の食料事情、衣服、娯楽、スポーツ等の国民の生活状況
・大日本政府非加盟国の状況、大日本政府もしくは肥前国に対する方針、保持戦力。

・肥前国統治領と自国の性格水準差の情報を聞いたことによる不満増大によって発生するポルトガル海外領土の反乱
・スペイン領アメリカ大陸が肥前国に敗戦したことによる大幅な海軍力の消失とそれに伴う海軍再建費と権威損失による反乱。
・オランダ、イギリス、フランス、ロシア・ツァーリの状況。
・肥前国への琉球国の編入状況。
・明国から独立しようとする朝鮮国と未来の後金国の状況。

[一言]
７００話おめでとうございます。
毎日更新ありがとうございます。
無理されずに更新されてください

[気になる点]
終盤、ノッブが同じ説明を2度言ってます

[一言]
この場合は本能寺の「変」ではなく「乱」ではないかと。
変はそれによって状況が変わる事で、今回の場合は当事者が亡くならず生き残った訳でして現状何も変わらなかったので。

[一言]
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北方開拓地開発計画

北方開拓地の港開発
　未来の後金国とロシア・ツァーリ国に備えるために北方開拓地の整備の重要性が増してきた。そのため、ウラジオストク、オホーツク、ペトロパブロフスク・カムチャツキーの開発を加速させて小樽とその３つの港との航路を早急に策定する。また、日本海・オホーツク海を内海化して前述の各地方の海軍沿岸警備隊を拡充するとともに漁港と漁船の造船所の数を拡充して北洋漁業を拡大させる。

物流網の整備
　北方開拓地の鉱山・木材生産地・主要都市・主要食糧生産地域・物資集積地・港湾などの区間に優先的に主要道路や鉄道を建設して物流網の拡大と経済基盤の強化を行う。また、主要道路や鉄道の物流網を拡大させることで陸上における戦略機動性を高めて未来の後金国とロシア・ツァーリ国との戦争に備える。

経済力と人口の拡大
　北洋漁業の漁業・北洋材の林業・造船業・鉱業・農業・畜産業などの行政的に手を付けやすく経済基盤の強化につながる産業を奨励して仕事の拡大と移民受け入れの拡大を行う。

経済圏への取り込み
　北方開拓地にいる先住民と交流して徐々に肥前国もしくは大日本政府の貨幣経済の影響下に置き、経済活動を用いて統治圏に取り込む。また、商人が流布していく肥前国の生活水準の情報を利用して東北地方などから労働人口を吸収していく。

[一言]
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天正大地震対策

災害対応力の現状
　肥前国が災害の被害にあった場合は、陸海軍・警察・消防・海上検非庁・国家警備隊・その他関係省庁を動員して対処し、それでも人員が足りない場合は退職したそれらの職員を動員することになる。しかし、複数の大日本国政府加盟国が地震による大規模な被害にあった場合、各国は財政上の都合により陸軍が警察や消防を担当していたりそもそも人員が少ないなどの理由で大人数の人員を動員できない可能性がある。また、道の寸断に対処するための工兵や治療するための衛生兵や軍医がもとから軍に少ないと予想されるため、これらに対処するまで時間がかかることで死傷者が増えることが予想される。

大規模災害の対策
　「災害対応力の現状」から、このままでは４年後に天正大地震が発生して畿内周辺の各国はお互いがほぼ同時に被害を受けることにより肥前国以外の大日本国政府加盟国はしばらくは自国で精一杯のため効果的な災害救助部隊を派遣することができないと予想される。また、広域の被害であり４年間という短い期間では各国の対策が予算的にできず、地震は不確定なもの且つ対策には大きな支出が必要なため天正大地震の対策費をうまく説明もできない。
　そのため、肥前国としては大日本国政府と違って予算に余裕がありその他の正当な理由で副次的（純正の中では災害対策が本命）に大地震の対策を行うことが考えられる。正当な理由はこれから必要になるものを前倒しで行うものとする。考えらるものとして、自国の災害対策のほかに北方開拓地やオーストラリア地方のための陸軍拡大・戦略機動性の確保のための海軍の輸送艦運用の拡大・明国やスペイン戦を見据えた緊急時の動員に備えた退役軍人省の設置などしっかり筋の通る理由がある。前述の理由も重要であり併せて大地震対策のために陸軍は人員の拡大・海軍は輸送艦の運用の拡大・退役した陸海軍の将兵を動員するための退役軍人省やそれに相当する組織や部署の設置等を行う。また、余りに天正大地震による大日本国政府加盟国の被害が大きい場合は、肥前国による復興を引換にした対象国の領土併合を検討しなければならない。

[一言]
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肥前国による軍事力の制御

火薬の材料による制御
　現在の銃に使用されている火薬は黒色火薬と褐色火薬が主流である。その火薬の材料は硝石・木炭・硫黄を混ぜたものである。これらの材料のうち硝石の製造を肥前国が技術的に独占している場合は、日本国内では肥前国だけが硝石を製造していることになるが、技術的独占をしていない場合は日本各国で硝石が製造されていることになる。また、火薬の材料のうち硝石以外の木炭は各国が製造可能であるが、硫黄は採取可能な場所が限られているためその土地を領土にしていない限り自国以外の日本国からの輸入になる。
　そのため、肥前国若しくは大日本国政府と敵対的な大名と戦争になった場合は、対象国への禁輸措置と海上輸送能力の制限若しくは撃滅を行えば火薬製造が困難になり継戦能力を低下させることが出来る。また、肥前国が海外貿易と硫黄の大部分の産地を抑えているため大日本国政府の加盟国（連邦構成国）の軍事力を制限することが出来る。

銃と銃弾の材料による制御
　現在の銃と銃弾に使用されている材料は鉄・木材・鉛が主流である。これらの材料のうち木材は各国が製造可能であるが、鉄と鉛は採掘可能な場所が限られているためその土地を領土にしていない限り自国以外の日本国からの輸入になる。また、銃を加工する時の燃料は木炭や石炭になるが、木炭を使用する場合は領民が生活に使用する分と銃の木材や火薬の木炭と競合するため価格が上昇しやすく、石炭を使用する場合は産地が限られておりコークスへの加工方法が肥前国により独占されている。
　そのため、肥前国若しくは大日本国政府と敵対的な大名と戦争になった場合は、対象国への禁輸措置と海上輸送能力の制限若しくは撃滅を行えば銃と弾丸の製造が困難になり継戦能力を低下させることが出来る。また、肥前国が海外貿易と鉄と鉛と石炭の大部分の産地を抑えているため大日本国政府の加盟国（連邦構成国）の軍事力を制限することが出来る。

商人による制御
　現在の大型輸送船を建造・修理できる国は日本国内では肥前国しかない。また、国内の海上輸送で一番確実に儲けられるのは大量の商品を生産可能で地域の特色が異なる領土を持つ肥前国であり、日本国外の貿易を行えるのも肥前国である。
　そのため、肥前国若しくは大日本国政府と敵対的な大名と戦争になった場合は、対象国への商人の利敵行為は肥前国から造船所や商取引の禁止などの制裁が行われるリスクにより商人をある程度制御下におけるため、輸入が困難になり継戦能力を低下させることが出来る。また、肥前国が海外貿易を抑えているため大日本国政府の加盟国（連邦構成国）の軍事力を制限することが出来る。日本国の各大名が経済成長して肥前国との生活水準の格差が縮まっても、経済規模は肥前国がどんどん拡大していくことが予想される。

[一言]
ここ数日で一気読みしたけど、面白かったです。
この時代で蒸気機関や雷管はえぐいｗ良いぞｗ

[一言]
それ普通の大阪城ｗ
世界初のエレベーター付けようぜｗ