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琉球国への肥前国領編入の条件と恩恵

琉球国への肥前国領編入の条件
例
・肥前国所属船舶の港湾施設を利用する税金の低額化もしくは無料化。段階的でも構わない。
・肥前国艦艇が港湾施設を使用することを認める。
・肥前国軍が駐留することを認める。
・できれば水軍（海軍）を肥前国海軍沿岸警備隊に吸収すること。できなければ国家警備隊として陸海軍ともに編成。平時は琉球州、有事は肥前国が指揮権を持つこととする。
・肥前国への外交権の移譲。
・肥前国省庁の効力下に入ること。
・肥前国の憲法と法律をできれば適用すること。肥前国憲法もしくは大日本国憲法を元として憲法と法律を制定することも可能。
・政教分離を実施すること。
・できれば三権分立の体制にすること。段階的でも構わない。
等

琉球国への肥前国領編入の恩恵
例
・同一国のため肥前国領全体での船舶の港湾施設を利用する税金の低額化もしくは無料化。
・先進的な省庁の行政を受けることができる。
・省庁に対応した技術支援や補助金を受けることができる。
・肥前国で一般的に実施されるインフラの整備。
・肥前国で一般的な教育体制の実施。
・改善し続けている肥前国式行政を教わることで既存行政を効率化できる。
・肥前国軍による外国に対する安全保障の確立。
・海賊からの防衛体制の確立。
・金属資源の安定的供給網の確立。
・広大な貿易網を利用可能。
・肥前国の食糧生産地網を利用した食料安全保障の確立。
・災害発生時の援助体制の確立。
・肥前国の連絡船網のほか通信網の利用可能。
・外交費用がなくなる。
・多様な肥前国統治領の文化的利益の享受。
・観光産業の発展。
等

琉球国への肥前国領編入の条件は、基本的に今まで肥前国に領土編入する時と同じ条件になる。琉球国への肥前国領編入の恩恵も同様である。琉球国としては経済や軍事力による安全保障だけではなく、インフラ整備・教育整備・食料供給体制・災害時の援助体制などの魅力的な恩恵が多くあると考えられる。

[良い点]
琉球王国の肥前国領に編入するかどうかの会議では明国からの報復を気にして消極的な発言をする者が多かったが、誰一人肥前国と関係を深めること自体には反対していなかったことから慢性的な財政難に追い詰められていることがよくわかり面白かったです。
[一言]
ネタの提供
琉球王国による明国と肥前国の評価

琉球王国による明国の評価
　現状の明国の状態は悪化するばかりで、明国に利権のある人々も擁護しなくなるレベルで利益が縮小してしまい、明国に依存していた琉球国の安全保障は年々頼りなくなってしまった。琉球王国が明国から受けていた安全保障の恩恵は経済・外交・軍事などに分けられ、それぞれの琉球王国による明国の評価を考えてみる。

明国による経済的恩恵
　経済的な恩恵は、明国は琉球王国と公的な貿易として朝貢貿易を実施していたが年々規模とそれに伴う利益が縮小してしまい国家の収入として頼れない状態が続いている。民間の貿易は肥前国が急成長して明国と同等以上の質と量の商品が流通するようになり、距離の遠い明国との貿易は縮小してしまった。さらに、現状では明国がこの状態を改善する見込みがないことが国内の腐敗政治から察せられる。そのため、明国から琉球王国への経済的な恩恵は激減したと評価されると考えられる。

明国による外交的恩恵
　外交的な恩恵は、明国は東アジアと東南アジアに影響力を及ぼしていたが「明国による経済的恩恵」で述べた状況が明国の影響圏以上の広大な範囲で常態化し、明国の権威が失墜してしまった。これにより明国の影響力を及ぼしていた範囲の国に効果がある独立の保証がないも同然になってしまった。また、現状では明国がこの状態を改善する見込みがないことが国内の腐敗政治から察せられる。さらに、東アジア・東南アジアの外から来たスペインによってフィリピンが支配されていたため、明国の権威が回復しても通用しない可能性が浮上してしまった。そのため、明国から琉球王国への外交的な恩恵は激減したと評価されると考えられる。

明国による軍事的恩恵
　軍事的な恩恵は、明国は大国にふさわしい陸軍力と海軍力を保持していたが政治腐敗と「明国による経済的恩恵」で述べた状況による税収低下によって軍備縮小する事態になってしまった。また、税収低下に合わせて軍の稼働率が低下するとともに練度も低下してしまい、政治腐敗した国の指揮官の実力に疑義が発生している。さらに、フィリピンを支配したスペインやまだ見ぬ他の西洋諸国の海軍に対応できる大規模な艦隊運動や砲撃戦が可能な海軍を保持していない。これにより明国の軍事力の影響による琉球王国の独立の保証がないも同然になってしまった。そのため、明国から琉球王国への軍事的な恩恵は激減したと評価されると考えられる。

琉球王国による肥前国の評価
　明国とはことなり肥前国は琉球王国に経済・外交・軍事の安全保障の恩恵を十分に与えることが可能だと評価されると考えられる。経済は「明国による経済的恩恵」で述べたように急成長して北アジア・東アジア・東南アジア・オセアニア・南アジア・西アジア・アフリカ・ヨーロッパなどの広範囲な貿易網を築いている。外交は貿易網に比例した外交網を構築して維持し続けている。軍事はスペインに二度勝利する実績があり、その軍事力を維持し続けている。さらに、長年の友好関係の継続した実績がある。そのため、琉球王国は明国に変わる宗主国として相応しいと評価されると考えられる。

[一言]
海外領土について
　肥前国南方開拓地領である台湾地方・フィリピン地方・ニューギニア地方・オーストラリア地方は海を間に挟んでいるが、琉球王国を除き日本の本州と四国や九州のように繋がっていると考えることもできる。その琉球王国も明国が本格的に弱体化してきて肥前国統治領への編入が実現しそうでありそれにより一つなぎのまとまった国と考えられ、台湾地方とフィリピン地方は高山国と呂宋国のように朝廷に承認されている日本領であるため海外領土と表現するかは疑問である。しかし、沖縄と北海道を含まない旧日本国外の領土を表すために用いた海外領土に代わる表現が不明であり、恐らくは海外領土という言葉は肥前国以外の大日本国加盟国に説明するための用語として用いているに過ぎないと考えられる。

　肥前国からすると越中国・佐渡国・越後国直江津・羽後国安東領・陸奥国西部大浦領・渡島国蠣崎領・北方開拓地の方が間に他国の領域を挟むため海外領土に近いかもしれない。
　また、言語の違いで便宜上海外領土としている場合、３言語政策を実施すれば多言語が一般的になり言語の違いによる差異が小さくなるためそのうち海外領土という言葉が違和感になりそうである。
　海外領土という言葉を迷わず使えそうな領土は肥前国統治領のボルネオ島のブルネイ周辺やアフリカ領の喜望峰周辺領土のような統治領から物理的に距離が離れている場合であると考えられる。

[一言]
ネタの提供
肥前国の地位の確立

肥前国の国力一強状態の維持
　肥前国は大日本国内での国力の一強状態を用いた大日本国統合派の筆頭国兼提唱国であり、大日本国政府加盟国の各国の国力と肥前国との国力がある程度均一化してくると独立派が発生する可能性が高まるためそれを阻止しなければならない。そのため、大日本国を経済・交通・貨幣・単位などあらゆるものを連結・共有・統合を行い、独立派が存在しない状態になるまでは肥前国の国力の一強を維持し続けなければならない。
また、肥前国が弱体化した時の影響を考えてみる。弱体化の仕方にもよるが、例えば財政難に陥った場合は、大日本国加盟国からすると莫大な軍事と外交費を支払うことができず対外的な脅威による危機を招くことになる。
経済的な危機の場合は、現実のように大国が経済的に危機に陥ると大国と経済的な関係が深い国や大国と経済的な関係が深い国に対して経済的な関係が深い国と...連鎖的に悪影響が波及することになる。
　上記を総合的に考えると、肥前国が弱体化することは絶対に認められないことがわかる。

大日本国銀行の設立
　大日本国政府の円滑な運営のための資金繰りが厳しいため肥前国が資金を提供する方針になったことにより、資金の運用についての組織の設立が求められるようになった。そのため、大日本国銀行設立と同時に大日本国政府と同様に朝廷からの承認を取り付けて正式な国の機関とする。これにより、銀行に資金の回収などの正当性を与えるとともに大日本国政府への銀行からの資金を用いた事業の定期的な報告と加盟国事業の監査や違反行為への制裁を行える権限を持たせ、大日本国政府加盟国には事業の定期的な報告と監査を受け入れる義務を課す。今のところ、肥前国の資金を大日本国銀行に預け、その預けた資金を元に大日本国加盟国に分配したり政府事業を実施することになる。

日本国の実質的な中心は肥前国
　大阪は日本国政府の首都で政治の中心であるが、経済や実質的な政治の中心は肥前国の首都である諫早であると考えられる。
　肥前国内にある港の位置は北方開拓地と南方開拓地や外国との航路を考えると大阪よりも都合がよく、大型船舶の停泊可能な港の数・道路や鉄道などの陸上交通網の発達・良好な治安状況等を考えると商人の船舶運行計画の選択肢として肥前国への寄港が最上位に来ると考えられる。また、治安の安定と子育て支援政策による人口増加と経済発展に吸い寄せられた外国人帰化人口の増加によって肥前国の人口が拡大し、それに伴い商圏人口が拡大することにより商人の増加と活性化によって経済がますます発展していく。
　そのため、肥前国の経済と政治の中心である首都諫早は、大日本国政府の経済と実質的な政治の中心としての地位は立地や人口的にそうそう覆らないと考えられる。

肥前国軍事力の一強化
　肥前国以外の大日本国政府加盟国の軍は日本国内外での戦闘を禁じられ、日本国内の紛争で予想される敵戦力もそれほど大きいわけではない。また、戦乱の世が終わったことにより大きな軍事力を保持し続ける必要性が薄れて予算の優先順位が下がる代わりに、経済発展をしなければ自国領の人口が流出して弱体化していくため経済振興費の優先順位が高まり、軍事費として使える予算が縮小していくと考えられる。特に海と接している国は肥前国が対外的な海軍を担うため、予算確保と経済振興のために自国の大きな金のかかる海軍を沿岸防衛できる最低限にして海上警察を充実させると考えられる。
　大日本国政府加盟国と異なり肥前国の軍は対外的な軍としての役割があり、想定される敵として明国、未来の後金国、ロシア・ツァーリ国、スペイン、イギリス、オランダ、フランスなどの強敵である。そのため、軍事力の拡大はもちろんのこと軍事技術の研究開発による軍事力の強化をし続けることになる。また、日本国内と異なり朝廷の権威が通用しないことにより戦争を始めた場合は歯止めがかからず肥前国が定めた戦争犯罪行為も平気で行ってくる。そのため、戦争は何が何でも勝利しなければならない状況になるため大日本国政府加盟国の各国軍との本気度や覚悟の違いが如実に表れる。

肥前国独自の権威
　大日本国政府加盟国の各国は独自の権威を大小の違いはあるが保持している。その中で肥前国は特に大きな権威を持ち、年月を経るごとにより大きな権威になりつつそれを確固たるものとしてきている。
　肥前国は１０数年で領地と経済力を急拡大させ、領内全域に整備された警察と裁判所による治安とスペインに勝利する軍事力を作り上げて保持している。また、領内全域に効力を発揮する省庁と法律や、目に見えてわかる公共事業によって生活レベルが上昇した。これらにより実感したことや噂によって肥前国独自の権威が確立された。

[一言]
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肥前国の軍備拡大


陸海軍の拡大
　現在は天正十二年一月十九日（1583/2/11）であり、そろそろ北方開拓地・東上野と下総と下野（宇都宮領含む）と常陸（佐竹領含む）を合わせた東方領土・オーストラリア地方の陸海軍力増強を隠れ蓑として隠れた主目的である天正大地震対策のためにあらゆる意味で備える時期になってきている。

東方領土の陸軍拡大
　東上野と下総と下野と常陸を合わせた東方領土には一度裏切った宇都宮領と佐竹領が存在し、宇都宮領と佐竹領以外の領土も肥前国の統治に適格か不明な国人が大量にいるためこの地方の陸軍力の増強は急ぐ必要がある。
　天正大地震が発生して大日本国政府の統制が緩んだ時に上杉・北条・東北地方の諸大名若しくは地方の独立志望の国人が東方領土に攻めこんできたり東方領土内の国人と共謀して反乱を起こされるわけにはいかない。そのため、東方領土内の肥前国の統治に不適格と判断される大名や国人が存在する場合は陸海軍・警察・情報省・官僚などを大量に引き連れて大規模な粛清と肥前国式内政への強制変更と直轄地化を実施する必要がある。

東方領土の海軍拡大
　「東方領土の陸軍拡大」と同様の理由で海軍力の増強を急ぐ必要がある。現状では日本海側は肥前国の九州地方・中国地方・越中国・佐渡国・越後国直江津・羽後国安東領・陸奥国西部大浦領・北海道と大日本政府加盟国である若狭国（浅井領）・美濃国（織田領）・能登国（畠山領）・羽前国（大宝寺領）で強固な制海権を維持している。しかし、太平洋側は肥前国の九州地方・四国地方・駿河国吉原港・北海道と大日本国政府加盟国である美濃国・三河国（徳川領）・甲斐国（武田領）・安房国（里見領）までは強固な制海権を維持しているが、安房国から北海道までは肥前国領もしくは大日本国政府加盟国が存在しないため制海権が強固とは言えない。
　そのため、東方領土である下総国と常陸国の港の拡張もしくは新規作成を行い、海上からの防衛のための海軍沿岸警備隊の設置と拡充を行いつつ、東北地方の諸大名と北条の離反に備えることを目的とする主力艦隊が停泊できる港の整備を行う必要がある。

[一言]
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世界の貿易の状況

戦国時代の海上貿易の状況
　現代の海上貿易の状況と違い戦国時代の海上貿易の状況は、航海技術や船舶技術のレベルが特定の国以外は軒並み低い。そのため、陸伝いや近くの島などの難易度の低い海上貿易は事業への参入が比較的容易で競争が発生するが、異なる大陸や大洋間の難易度の高い海上貿易は事業への参入が困難であり、必然的に航海技術や船舶技術のレベルが高い国が寡占や局地的には独占する状況になる。

肥前国の海上貿易の状況
　現状の肥前国海上貿易の状況は、ヨーロッパ・アフリカ・西アジア・南アジア・東南アジア・東アジア・オセアニア間の広大な地域からヨーロッパを除きスペイン国を追い出してポルトガル国と肥前国の寡占状態である。肥前国は統治領である台湾地方・フィリピン地方・ニューギニア地方・オーストラリア地方などの南方開拓地に強い影響力を持っており、その国土開発とともに貿易網を強化しようとしている。また、肥前国は北海道地方・樺太地方・千島地方・カムチャッカ地方・沿海地方とそれ以北の領土などの北方開拓地を開発や統治地しており、北海道地方の資源の一部が日本国に流れているがそれ以外の資源は独占しているため、上記で示したような世界的な貿易は北方開拓地の資源に限り独占状態である。


長年の地道な努力の成果が肥前国の国力として現れてきて、純正が報われたようでうれしい。
肥前国と大日本国政府加盟国では貿易の規模が違うため、肥前国の予算会議の感覚では大日本国政府の予算会議は行き詰まることになる。

[一言]
ネタの提供

肥前国の歳出入のあり方
　道路や港などの整備は現代では予算が足りない場合は通常は建設国債を発行して資金を捻出して公共事業を実施するが、肥前国は税金では予算が足りない場合は肥前国の影響下にある会社の莫大は利益を当てて何とかしてきてしまった。しかし、このような国家のあり方は大日本国では一般的ではないため、ついてこれるのは織田信長とその統治国家くらいしかいない。

大日本国の歳出入の在り方
　戦国時代では領主や大名の資金のほかに、一般の国民に対して税の代わりに労役を課したり交易が活発になることで発生する利益を求めている商人や村落からの協力を募ったりして何とか資金を調達していたと考えられる。しかし、大日本国政府は上記で示したような資金調達をごまかせる手段が現状では乏しいため予算会議がだんだん厳しいものになってしまっている。そのため、国債のような制度を整備するという事態に追い詰められている。

[一言]
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肥前国と他国との資金力の違い
　肥前国が資金的に余裕がある理由は南方開拓地や北方開拓地などの収益と海外貿易などの大きな収入があるだけではない。ほかの国と決定的に違うのは貨幣経済の浸透と第二次産業や第三次産業の発展によって発生したさまざまな職に就く人々からの貨幣での税金徴収制度が存在し、また、税金ではなく国有国営や国有民営などの会社や特定の割合を出資している会社などからの収益があることである。特に増税しなくても資金を確保できる手段を持っているかどうかが大きく、肥前国の場合は純正とその父親の時代を先回りした構想を元として関係省庁や現場の商人や職人と議論して実現できるように調節したほぼ確実に儲けられる事業が存在するのが大きな強みとなる。
例：肉食などの食文化の普及させることを兼ねた外食産業　第286話　信長の交換遊学生【小佐々の国へ：若者たちの見聞録】

各国の予算が逼迫した状況
　肥前国の例外を除きほとんどの国は税金以外の大きな財源がないため何らかの予算を増やしたい場合は増税するか他の支出（予算）を減らしてバランスをとることになる。増税には限度があるため、ほかの支出を減らしてバランスをとることが一般的になると考えられる。
　この様な中で各国は日本国政府に税金を納めなければならないため、予算自体が縮小して各国の予算事情は逼迫することになる。さらに、肥前国や近隣の国との生活水準が自国と比較して自国の方が低い場合は、その生活水準に追いつくもしくは追いつく姿勢を示さなければ自領内の人口が流出してしまうため、経済発展のために予算を大きく割かなければならない。肥前国だけではなく距離の近い近隣国が経済的な競争相手となり、負け続ければ人口が流出してさらに負けやすくなってしまう。

大日本国政府の予算の動き
　自国ファーストというより各国の予算的な限界に近づいてきているため、街道や港の整備などの経済効果が見込めるものでもない南下野・南常陸・東上野・下総の統治は各国の予算が逼迫している現状では厳しいため仕方ないと考えられる。また、各国の内部の最終的な予算会議でこれ以上の支出はダメと言われた場合、その国の大日本国議員も議会で新しい支出は無理と言わなければならず、それを覆すことは議員の説得でどうにかなる問題ではない。

[一言]
自分のワガママで現代の価値観を戦国時代の人らに強要してるから疲れるのは仕方なし。普通に武力統一した方が早くてトータル的にはみんなが幸福になれるのにね

[良い点]
純正が大きな資金を大日本政府に提供しようと思っても加盟国議員のプライドもあってできないため予算が限られ，何をするにも金，金，金と予算の分配に頭を悩ませたり，議員が大日本国という一つの国家としての意識が低いため自国の利益を優先してしまい会議が思うように進まないと純正が考えている状況がよく伝わってきて面白いです．