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対明国戦について

対明国戦の準備
　朝鮮国が明国から肥前国の保護国に移行したときに明国は朝鮮国に懲罰戦争を実施する可能性があるため、肥前国と朝鮮国は対明国戦を見据えた準備を実施すると考えられます。下記に対明国戦に備えた準備を示します。

新しい戦争形態
　肥前国としては、対明国戦は第２次スペイン戦争以来の大規模な戦争になる可能性があり、また、第２次スペイン戦争とは異なり対明国戦は陸上が主戦場になる可能性が高いと考えられます。また、対明国戦は従来の戦争より物量とそれを支える兵站能力を重視するものになる可能性が高いと考えられます。
　陸戦においては、第2次スペイン戦争当時は存在していなかった迫撃砲と手投げ弾を初めて実践投入すると考えられます。若しかしたら、1579年の6月（第670話『氏政の考えと御館の乱。そしてようやく雷酸水銀』（1579/6/5））の雷酸水銀発明から10年以上経過しているため、雷管を前提とした小銃や大砲も実戦投入する可能性があります。
　海戦においては、主力艦隊と主力艦隊の大型化に伴い大型化した沿岸警備隊も動員して明国沿岸部から艦艇を一掃すると考えられます。また、陸戦同様に艦載砲に雷管を前提としたものを実践投入する可能性があります。

対明国制に備えた準備案
・朝鮮国内の地図の作成。
・朝鮮国国境付近の地形図の作成。
・朝鮮国内の飲み水や木材などを現地調達できる場所の把握。
・朝鮮国内から明国国境付近の防衛線までのインフラ整備とその支援。
・肥前国内で戦争を見越した武器弾薬・糧食・医薬品・建設資材などの大量備蓄。
・肥前国内での動員計画の策定。場合によっては、予備役や国家警備隊の動員準備を実施する。
・肥前国外務省での東南アジア諸国への脱朝貢国を勧告する外交使節の用意。
・肥前国情報省での明国沿岸部に対する大規模情報戦の用意。

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通信速度改善について

陸上通信速度の向上について
　陸上通信に腕木通信を採用することで離島以外の九州地方・中国地方・四国地方の間を船舶を用いることなく従来の通信速度よりも高速に情報伝達ができるようになると考えられます。また、本土からの距離が遠い島嶼部は従来通り連絡船を頼ることになりますが、下記の「海上通信速度の向上について」に示すように連絡船を用いた通信速度が上昇するため、九州地方・中国地方・四国地方間の通信と同様に従来の通信速度よりも高速になると考えられます。

海上通信速度の向上について
　港湾施設への蒸気機関整備能力付与や石炭供給能力付与等の整備と帆船連絡船から汽帆船連絡船への世代交代が進んでいくにつれて、船舶を用いた各地方間の通信速度が従来の帆船連絡船を用いた通信速度よりも倍くらい高速に情報伝達ができるようになる可能性があります。また、アフリカ地方やインド地方などの肥前国中央政府からの距離が遠い地方は、汽帆船連絡船に汽帆船補給艦を随伴させて港への寄港を最小限にしてインド洋を横断させる等の対応がとられると考えられます。恐らく、汽帆船連絡船の運用が石炭を大量に消費するコストよりも通信速度を優先するため、政府用通信と兼業で速達便として軽薄短小の商品を輸送して、速度に回したコストを回収すると考えられます。
　上記によって、定例指示伝達の根本的な速度問題は帆船連絡船から汽帆船連絡船への世代交代によって、インド・アフリカ総督府には半年に一回、東南アジア・ルソン・北加伊道・沿海には３か月に一回、台湾と東北総督府には１か月に一回になるくらいまで大幅に改善されると考えられます。

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オスマン帝国の受難
　オスマン帝国海軍は、ポルトガル王国海軍との戦争等と同様の難易度を想定して数的劣勢の肥前国艦艇に攻撃を与えて拿捕しようとしたと考えられる。しかし、肥前国海軍艦艇は帆船から汽帆船に世代交代を終えたばかりの最新鋭の艦隊であったため、シーレーンの安全確保とオスマン帝国への示威行為を兼ねてオスマン帝国海軍艦艇の全艦艇は沈められた。
　また、オスマン帝国海軍が攻撃した艦隊には肥前国国内視察中の国家元首（純正）やその家族と重臣等が乗艦しており、これにより敵性国家と認識された。その後、友好国のポルトガル王国との協議の結果として、肥前国ポルトガル王国相互防衛条約で両国の共通の敵と実質的に確定された。
　さらに、肥前国陸海軍の国外向け配置によって紅海への出入口にあるソコトラ島へ正式に1個旅団が配置され、インド洋にもそこを管轄する汽帆船の2個艦隊が配置された。これによってオスマン帝国は、肥前国にインド洋への交通を制限されれば北部以外のアフリカ・南アジア・東南アジア・東アジア等の貿易収入に大きな影響を及ぼすことができる体制を構築された。

オスマン帝国の貿易不振
　オスマン帝国はヨーロッパ・アジア・アフリカの交差点に位置するという地理的特性を用いた伝統的な貿易ルートで繁栄していた。しかし、ポルトガル王国の海上貿易ルート開拓によって直接的な競争が生じてしまい重要度が低下していた。また、オスマン帝国が輸出していた香辛料・香料・塩・砂糖・薬草・宝石・綿織物・絹織物・陶磁器・漆器・ガラス製品・石鹸等は、肥前国が同様の商品を西ヨーロッパ・アフリカ・西アジア・南アジア・東南アジア・東アジア等に大量に輸出し、輸出規模が年々拡大し続けているため貿易収入が減少し続けると共に伝統的な貿易ルートの重要性もさらに低下すると考えられる。
　さらに、肥前国が領土を北アジアから内陸部に拡大させることで東アジア内陸部と中央アジアに経済進出することを目指している。これによってシルクロードの経済に影響を与え、中央アジアの需要を獲得し始めると共にオスマン帝国と陸上貿易ルートで競争し、肥前国が北アジアで鉄道を運用し始めたときにオスマン帝国の陸上貿易ルートの重要性低下が決定づけられると考えられる。

肥前国の輸出商品
　肥前国の輸出商品の生産量と輸出量は特定の分野なら世界一位やトップレベルであることが考えられる。恐らく砂糖・香辛料・香料・食用油・酒等の生産量では南アジアの国に一歩劣るが、輸出量では世界一位と考えられる。生産量と輸出量ともに世界一位の物として塩や塩を使った製品・石鹸・陶磁器・漆器・椎茸や魚等の乾物・精密機械等が考えられる。また、特定種類の香辛料・油・酒等は生産量と輸出量ともに世界一位と考えられる。
　また、金や銀等の貴金属と鉄鉱石や銅鉱石などの未加工金属には輸出の際に関税などで制限を設けて国外への過剰流出を防いでいると考えられる。

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行政機構について
　肥前国の地方運営方式は、人口や発展度と予算や必要性の兼ね合いから広域の地域を一つの地方として管轄し、各地域の人口や発展度が充実次第管轄する地方の業務処理能力圧迫防止のために新たな地方や県を新設して分離する方式をとっている。
　純正の国内視察によって北加伊道と台湾地方の民族問題や各地方個別の問題等が浮き出ると共に、各地方の人口や発展度の確認ができた。第1回行政機構再編では地方や道県の名称決定と毛利勢力の中央政府への吸収が主な内容だったが、各地方の実態により向き合いやすくするための行政機構再編を新たに実施することが考えられる。

行政機構再編案
・台湾地方に複数の県を新設。
・ルソン地方内のルソン県・ビザヤ県・ミンダナオ県を地方に昇格。各地方内に複数の県を新設。
・東南アジア地方のニューギニア県とオーストラリア県をオセアニア地方に昇格。地方内に複数の県を新設。
・東南アジア地方のインドシナ県を地方に昇格。地方内に複数の県を新設。

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明国の現状
　肥前国は長期間に亘って明国が生産している絹・絹糸・綿・綿糸・陶磁器・茶等をより高品質かつ大量に販売することでシェアを奪う経済制裁を継続して行っていた。明国は自国の商品が売れない状態でも肥前国以外から輸入するため、輸入超過となり貨幣が流出し続けて経済とともに財政も悪化し続けていた。このような状態では黄河等の大規模河川や灌漑設備の工事の他、灌漑設備の修復にも問題が発生して食料生産能力が低下している可能性があります。

明国の食料危機
　「明国の現状」のような状態で食料不足気味だったのが、拝の乱と楊応龍の乱への対応と農地の荒廃によって食料不足が深刻化していくと考えられる。これらによって治安悪化・地方の独立・輸入超過が進む可能性がある。また、明国没落の進み具合によっては、三国同盟以外の国が明国に侵攻する可能性や肥前国へ明国の地方が領土編入を申し込んでくる可能性が考えられる。

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勢力圏構想
　現在の肥前国の貿易は順調であり、その範囲は北アメリカ・南アメリカ・北アジア・東アジア・東南アジア・オセアニア・南アジア・西アジア・アフリカ・西ヨーロッパ等の世界中に及んでいる。しかし、このまま時間が経つと欧州諸国にとって海外進出の障壁だったスペインが没落し始めるとともに友好国であるポルトガル以外のイギリス・オランダ・フランス等欧州諸国が海外貿易や植民地獲得等に本格的に動き始めてしまう。
　これらの勢力拡大を防ぐため、肥前国が現在行っている未開拓地への入植と並行して不可侵条約や経済協定などの肥前国とモノモタパ王国との間で締結する予定のような条約を欧州以外の諸外国とも締結し、肥前国の経済圏と外交圏を合わせた勢力圏を急速に拡大することが考えられる。勢力圏を拡大することで、安定した貿易地域の獲得・欧州諸国への市場参入障壁の形成・緩衝地帯の獲得・編入州候補の獲得・欧州諸国の植民地化推進の牽制・欧州諸国と勢力圏内の国家間での戦争発生時の参戦理由獲得などの効果があると考えられる。下記にそれぞれの地域における肥前国が行う予測を示す。また、将来的に勢力圏を発展させて国連の前身を形作ることを目指すと考えられる。

北アメリカ
　北アメリカでは、現在対スペイン国のために肥前国が領土としている北加伊道地方カムチャッカ県のアラスカを起点としてカナダとアメリカの西海岸とその内陸部を領有することを目指している。現地には国家が存在せず、部族が分散して居住しているため経済的に取り込んでいくことが考えられる。

北アジア
　北アジアでは、現在対ロシア・ツァーリ国のために肥前国が領土としている北加伊道地方のカムチャッカ県(カムチャッカ地方・チュクチ自治管区の部分・アリューシャン列島とアラスカを除く)・オホーツク県（ハバロフスク地方の北部・マガダン州）と沿海地方の沿海県（沿海地方・ハバロフスク地方の南部）から西進して内陸部を領有することを目指している。現地には国家が存在せず、部族が分散して居住しているため経済的に取り込んでいくことが考えられる。
　北アジア内陸部の領有によって東アジア内陸部と中央アジアへ経済進出していくと考えられる。

東南アジア
　東南アジアでは、現在肥前国が領土としているルソン地方と東南アジア地方のブルネイ県・スラウェシ県の内陸部を領有することを目指している。内陸部にはそれほど国家が存在せず、部族が分散して居住しているため経済的に取り込んでいくことが考えられる。
　肥前国は東南アジアで国家として成り立っているほとんどの国とそれなりに古くから貿易をしており関係が深いが、さらに関係を深めるために条約を締結するように動くと考えられる。条約の締結は、欧州諸国への牽制と編入州候補作成の意味合いが強いと考えられる。

オセアニア
　オセアニアでは、現在肥前国が領土としているルソン地方と東南アジア地方のニューギニア県とオーストラリア県の内陸部と島嶼部を領有することを目指している。現地には国家が存在せず、部族が分散して居住しているため経済的に取り込んでいくことが考えられる。
　オセアニア島嶼部の領有は、対スペイン国のための哨戒網の構築と漁業拠点の構築の意味合いが強いと考えられる。

南アジア
　南アジアでは、現在肥前国が領土としているインド地方のカリカット県（カリカット・ポンディシェリ・マスリパタム）・セイロン県から内陸部を領有することを目指している。
　南アジアには、ポルトガル王国と準同盟のムガル帝国と、肥前国と準同盟のヴィジャヤナガル王国の他に複数の中小国が存在する。肥前国とポルトガル王国としては一つの国家に肩入れして大国に成長してほしくないため、肥前国は中小国と条約を締結するように動くと考えられる。条約の締結は、南アジア2大国と欧州諸国への牽制と編入州候補作成の意味合いが強いと考えられる。

西アジア
　西アジアでは、現在肥前国が領土としているのはインド地方のソコトラ島だけである。
　西アジアには、ポルトガル王国と肥前国の共通の敵国であるオスマン帝国と、肥前国と貿易を行っているサファヴィー朝が主な国家として存在している。
　肥前国とポルトガル王国としてはオスマン帝国が拡大してほしくないため、肥前国はサファヴィー朝や中小国と条約を締結するように動くと考えられる。条約の締結は、オスマン帝国と欧州諸国への牽制と安定した貿易地域の獲得の意味合いが強いと考えられる。

アフリカ
　アフリカでは、現在肥前国が領土としているケープタウン県・マダガスカル県（マダガスカル島ならびに周辺島嶼部、マリンディ、キルワ諸島他）から内陸部を領有することを目指している。南部アフリカ（ナミビア・ボツワナ・エスワティニ・レソト）の内陸には国家が存在せず、部族が分散して居住しているため経済的に取り込んでいくことが考えられる。
　南部アフリカ以外の北部アフリカ・西部アフリカ・中部アフリカ・東部アフリカには国家が存在しているため、肥前国としては安定した貿易相手の確保・緩衝地帯の確保・編入州候補作成・欧州諸国への牽制のために条約を締結すると考えられる。

別の転生者の物語やるなら新規作品にしたほうがいいんじゃないかなあ

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東北地方開発について

東北地方の現状
　現在の東北地方は寒さによる食料不足と仕事の量や暮らし易さなどを求めて北加伊道や比較的早期に編入された大浦領と安東領の出羽県や関東地方に若年人口が流出していると考えられる。また、若年人口が流出している現状は、東北地方での中央集権化を達成するために自然に諸大名を地方行政長官化させるためにある程度国力を落とさせている移行期間の可能性も考えられる。

東北地方の開発案
　肥前国としては東北地方を他の地方並みの発展度まで開発したいと考えているはずである。東北地方の開発を考える前に現状を鑑みるに、東北地方は他地方の未開拓地ほどではないが九州地方・四国地方・中国地方に比べればそれに近い状態である。未開拓地に近い地域のため、開発を促進するために税金が安い地域として仮称開発推進地域の指定地域とする。
　上記のような現状から人口流出に歯止めをかけて外から人を呼ぶために、肥前国の膨大な財源を用いて東北地方に冷害による緊急事態と開発推進地域の指定を理由として大幅減税を実施して各種産業の育成期間を作ることが考えられる。具体的な各種産業を下記に箇条書きにして示す。また、税金が大幅に少なくなった場合、数年で肥前州以外の他州の発展度を追い抜く可能性がある。

農業の育成
●農業税を軽減+品種改良事業や新規農地開拓事業等を行う場合に農業税の更なる軽減若しくは無税化。
●北加伊道地方からの品種改良が進んだ作物の導入。
●桃、梨、林檎、サクランボ、ブドウなどの作物の導入。
●果物を活かしたジュースやジャムの製造の農産物加工業の育成。
●漬物や味噌等の食品加工業の育成。
●米以外の穀物と農作物の食べ方の普及。

農業以外の産業(林業、漁業、鉱業、工業等)の育成
●三陸海岸等での漁業の育成。
●サンマやホタテの缶詰や加工品の製造等の水産加工業の育成。
●史実の秋田県や山形県での畜産業の育成。
●鉱業の育成。具体的な鉱山は下記に示す。
●史実の青森県や秋田県のブナ林など林業の育成。
●建築材や家具、木製工芸品などの木材加工業の育成。
●寒冷な気候と良質な水を活かした酒造業の育成。
●温泉等の観光業の育成。
●史実の青森県の津軽塗、秋田県の川連漆器、山形県の玉鋼細工など、各地で伝統工芸品の育成。


東北地方各地の鉱山
金山鉱山（場所：福島県いわき市、取れる資源：銅、硫黄）
阿武隈鉱山（場所：福島県田村市・郡山市、取れる資源：金、銀、銅）
田中鉱山（場所：宮城県大崎市、資源：金、銀）

釜石鉱山（場所：岩手県釜石市、取れる資源：鉄鉱石）
大船渡鉱山（場所：岩手県大船渡市、取れる資源：石灰石）
花巻鉱山（場所：岩手県花巻市、資源：銀、銅）
赤石鉱山（場所：岩手県一関市、資源：金、銀、鉛）
野田玉川鉱山（場所：岩手県九戸郡野田村、資源：マンガン）
松尾鉱山（場所：岩手県八幡平市、資源：硫黄、銅）

小坂鉱山（場所：秋田県鹿角郡小坂町、取れる資源：銅、鉛、亜鉛、金、銀）
院内銀山（場所：秋田県湯沢市、取れる資源：銀、銅）
尾去沢鉱山（場所：秋田県鹿角市、取れる資源：銅、金、銀、鉛、亜鉛）
大湯鉱山（場所：秋田県鹿角市、資源：金、銀）
鶴田鉱山（場所：秋田県由利本荘市、取れる資源：金）
大仁鉱山（場所：秋田県鹿角郡小坂町、取れる資源：銅、銀）
花岡鉱山（場所：秋田県大館市、取れる資源：銅、鉛、亜鉛、金、銀）
土崎鉱山（場所：秋田県横手市、資源：銅）
鷹巣鉱山（場所：秋田県北秋田市、資源：金、銀）
男鹿鉱山（場所：秋田県男鹿市、資源：金、銀）
入内鉱山（場所：秋田県由利本荘市、資源：銅）
黒鉱鉱山（場所：秋田県秋田市、取れる資源：銅、鉛、亜鉛、金、銀）

赤石鉱山（場所：青森県弘前市、取れる資源：銅）
宇曽利鉱山（場所：青森県むつ市、取れる資源：金、銀）
鶴田鉱山（場所：青森県西津軽郡鶴田町、取れる資源：金、銀）
田名部鉱山（場所：青森県むつ市、取れる資源：銅、鉛、亜鉛）

政宗がまじめに行政に取り組んでいる…なんか独眼竜のイメージが…


＞政宗はおびただしい量の米や味噌

この後半が欠けていると思われます

[気になる点]
今話を読み終えたのですが、最初と最後の部分が二度書かれています。理由は不明ですが…。
[一言]
修正をお願いします。